ガチホモ撲滅教

頭良くなって良くなってさらに良くなりすぎて一周まわってアホになりたいです

会計に必要な知識を整理 vol.3 貸借対照表

更新に5日空いてしまった...。最近プライベートと学校のタスクで忙しすぎる...。

 

一昨日に高校の部活の同窓会あって

俺と同じように院生3人と社会人になった同期2人がおったんやけどなんか社会人の方が生き生きした顔してたww

 

俺は、どうして生き生きしてなかったかというと、お盆やのに昨日まで研究(の仕事)してた...w

 

いくら何でも、誰が何と言おうとももうこれ以上連休中は研究(の仕事)せんぞ

ということで、図書館から本9冊借りてきて2日で全て読むことに決めた。

今回借りてきたうち6冊が会計系の本。

大学院入ってからファイナンス面の知識が授業で勝手に増えていって今までの知識とごっちゃになっていったので、株は一旦やめていた。

やけど、授業も終わって整理する時間ができたから、そろそろ再開するで〜。

(まぁ、最近はトルリラがヤバすぎてリスクオフ相場なので落ち着きを見せたらつぎ込む。もともと8月は毎年ボラが小さいので9月に買おかなて思てた。ちなみに、次買う株候補は一応だいたい決まってる。

今年の3月ぐらいまで余剰資産の5%程でトルリラ買ってたww。確か、エルドアン大統領がアメリカを煽る発言かテロのどっちか忘れたけど、1リラ27円割ったぐらい(過去最安値を割った時、26.7円ぐらい)で結局あまりにも下落がすごいのとエルドアンクソすぎで、一旦上昇した時の27.5円ほどで倍の量で売ったったけどww)

(こんなに煽って、トルコの主要人物にこの記事見られて消されへんよな俺...w?)

 

まぁ、そんなマクロな話は置いといて今日もミクロな知識の整理。

 

今日の整理は、損益計算書貸借対照表。日本語やと名前が長いので

それぞれPL(Profit and Loss Statement)、BS(Balance Sheet)と

呼ばれることが多い。今期の授業で6回分ぐらいやったやつ。

2つとも説明やろうかと思ったけどBSだけで長くなったのでPLは次。

 

貸借対照表

BS(Balance Sheet)
資産の部 負債の部
流動資産   流動負債  
  現金・預金     支払手形  
  受取手形     買掛金  
  売掛金     短期借入金  
  有価証券     未払金・諸税金  
  製品     未払費用  
  半製品・仕掛品     前受金  
  原材料・貯蔵品     預り金  
  前渡金     前受収益  
  前払費用     繰延税金負債  
  未収収益     その他  
  短期貸付金   固定負債  
  未収入金     社債  
  その他     長期借入金  
  貸倒引当金   退職給付引当金  
固定資産   純資産の部
  有形固定資産   株式資本  
    建物     資本金  
    機械・装置     資本剰余金  
    車両運搬費       資本準備金  
    工具・器具・備品       その他資本剰余金  
    土地     利益剰余金  
    建設仮勘定       利益準備金  
  無形固定資産       その他利益剰余金  
    工業所有権       〇〇積立金  
  投資その他の資産       繰越利益剰余金  
    投資有価証券     自己株式
    子会社株式   評価・換算差額等  
    長期貸付金     その他有価証券評価差額  
    その他     〇〇差額金  
    貸倒引当金 新株予約権  
繰越資産      
  開業費      
  新株発行費      
合計 合計

 

この表で一番しっくりこなかったのが「自己株式」の項目である。

▲が書いてあるが、これは、「自己株式」の額が増えれば増えるほど

純資産が減少するという意味である。

 

上の表を簡略化して以下のようになる。

       
  資産 負債  
   
   
   
  純資産  
   
   
   
       

この表の 純資産 ÷ 資産 × 100 = 自己資本比率(%)である。

この表の値を見ると大体企業がどれぐらい金あるか、

そのうちのどれぐらいが、株主のお金、自分のお金、借金かがわかる。

要は、企業の金銭的な面から安全性を見ることができる表である。

 

自己資本比率は、一般的に高い方が良いとされている。

会計に必要な知識を整理 vol.2

 

自己資本比率で注意する必要があるのは、先ほど説明した

「自己株式」の金額大きいほど純資産が減ることになるので

自己資本比率が減少するためこの点には注意が必要である。

 

またいつか、自己株式を多く持っている会社で自己資本比率が低い会社も探してみる。